運転を控えるよう医療機関が助言を与える手続きの好事例

 理事長の佐藤でございます。

さて、医療機関では、ケースによって「運転を控えるよう」患者に助言を与えることがあります。この件については研修会でも一つのテーマになっていますので、すでに多くの方がご承知かと存じますが、先日医療現場で好事例を見つけましたので、皆様と情報を共有したいと思っています。

 

わたしの友人が、事故による脳外傷で先月から急性期病院に入院しておりまして、身元保証人の立場でしたので退院の際に同行することになりました。

退院の際、病室へやってきた主治医の先生は、脳外傷の状態、今後のリハビリ等の方針やその手続きについて本人に説明し、

合わせて本事故とは別に、先天性の肢体不自由(脳外傷の後遺症はありませんでした)が加齢の影響もあり悪化しているので、改めて免許センターで適性相談を受けるよう助言しました。

そして、運転について「免許センターで許可が出るまで運転を控えること」を含め、退院説明の内容を記載した文書2通に、本人署名し、一通を病院が、もう一通を本人が保管するよう手続きを行いました。

 

このような取り組みは当会でも日ごろから医療機関に取り組んで欲しい内容でありますが、

すでにこのような取り組みを自主的に行っている医療機関があることに驚きました。

 

本人は、かなりのショックを受けていたようですが、近々適正相談の予約を取ると言っていました。

その後の結果がどうなるか?はわかりませんが、是非皆さんのお勤め先でも、このような事例を参考にして欲しいと思っています。

 

当会の取組についてはこちらをご参照ください。

 

by 理事長
2019年05月31日